環境機器販売の日本ウイルは15日、東北大学発ベンチャーと共同開発した重油の燃焼効率を高める機器を貸し出すサービスを始めたそうです。
重油使用量を最大13%、CO2排出量を20%抑制できる機器を貸し出し、それによって削減できた経費の半額分を使用料として受け取るとのこと。
対象は主に月間エネルギー使用量が重油換算で100キロリットル以上の製造業で、設置後の使用期間は原則3年以上なんだとか。
ESCO(Energy Service Company)事業と同様、初期投資を抑えながら確実に省エネできるすばらしいサービスですね。年間の重油使用量が多い企業ほど、多くの経費を削減できるため、特に改正省エネ法の対象となるような大規模な企業にとっては、とても魅力的なサービスなのではないでしょうか?今後の広がりに期待です。