国立環境研究所は、一般家庭で太陽光発電やハイブリッド自動車、省エネ家電を次々と購入した場合、節約効果などで10年後には回収できるという試算を発表したそうです。
試算では、関東地方の一般家庭をモデルとし、来年から6年間に、太陽光発電、ハイブリッド自動車、省エネ冷蔵庫、省エネエアコンなど7つの機器を段階的に導入することを想定。量産などによる価格低下も考慮した１世帯あたりの費用は、一般的な家電製品や自動車などの買い替えよりも180万円余分にかかるとのこと。
一方、それらの節約効果や、太陽光発電による電力を売った収入により、10年後の2019年には投資を回収でき、その後は利益のほうが上回るんだとか。
それにより、世帯あたりのCO2排出量は約70%削減できるそうです。
これらの試算では、比較的高価な省エネ機器ばかりを購入することになっているのですが、それでも10年で回収できるとは、以外に短いですね。ただ、量産効果で価格が安くなるには多くの人が買わなければならないので、ぜひ最初は補助金などの制度で後押ししてほしいと思います。
