日本貨物鉄道は1月7日、「環境・社会報告書2008」を発表した。
2007年度の鉄道事業におけるCO2排出量は、省エネ車両の導入と列車体系の効率化 を進め、667,000トンとなり、列車運行にかかる排出量は564,000トンで、輸送トンキロ当たりのCO2排出原単位も改善されたとしている。
省エネ対策として、インバータ制御など新しい技術を導入した高性能の新型機関車の開発、導入を進めており、新型機関車の導入比率は2007年度末で約27%となった。
2007年度の鉄道事業におけるCO2排出量は、省エネ車両の導入と列車体系の効率化 を進め、667,000トンとなり、列車運行にかかる排出量は564,000トンで、輸送トンキロ当たりのCO2排出原単位も改善されたとしている。
省エネ対策として、インバータ制御など新しい技術を導入した高性能の新型機関車の開発、導入を進めており、新型機関車の導入比率は2007年度末で約27%となった。
2008年度からは、環境負荷のさらなる低減を目指し、貨物駅の入換機関車の後継機として、新型機関車を開発しており、エンジンを可能な限り小型化するとともに効率よく稼動させ、環境負荷(排出ガスレベル、 車外騒音レベル)の一層の低減を目指している。
同社は、省エネ法における特定輸送事業者だが、2007年度は、列車体系の効率化に伴い電力・軽油の使用量が削減されたことに加え、輸送トンキロの増加により、エネルギー消費原単位は2.2%減となったとのこと。